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米国株式投資の新定番

NISA成長投資枠対象

S&P500 Pro

新登場

ティー・ロウ・プライス
米国株式リサーチファンド

愛称:S&P500 Pro

S&P500と同程度の
リスクと特性で

S&P500を上回るリターンを目指す*1第3の運用スタイル
“エンハンスト・インデックス・ファンド”

当ファンドの運用戦略について

米国で個人向け・
プロ向けに残高拡大

13兆円*2

運用開始からS&P500を
上回っていた期間

100%*3

ティー・ロウ・プライスが
運用する米国での歴史

85年超

上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略(以下、当運用戦略)のものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
*1 S&P500指数(配当込み、円換算ベース)との連動を目指すものではありません。
*2 2024年12月末時点、1米ドル=157.160円で換算。当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。
*3 2024年12月末時点。当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬は当ファンドの年0.555%(税抜)に該当月の日本の消費税率を掛け合わせた値を控除しています。詳細は「ポイント2の比較表」をご参照ください。S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。1999年5月末(運用開始時)を100として2024年12月末までに、月次リターンで算出した累積パフォーマンスがS&P500を上回っていた期間を表示しています。


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上記は一例を説明したものであり、すべての投資家に当てはまるものではありません。実際のお客さまのニーズや資産状況等に応じて、投資のご判断をお願いします。

ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンドの「手数料・リスク」について

S&P500 Proが選ばれる理由

S&P500を上回る
パフォーマンスを
目指す

当ファンドは、⽶国株式の最も主要な指数であるS&P500と同程度のリスクと特性で、S&P500を上回るリターンを目指すファンドです。
⽶国では「エンハンスト‧インデックス‧ファンド」に分類され、インデックスファンドの利点である株式市場全体への投資成果と、アクティブファンドの利点である企業の調査‧分析⼒を組み合わせた、米国で浸透し始めている投資スタイルです。

※当ファンドおよびS&P500のリスク、特性、リターンについては下部比較表をご覧ください。

1999年の運用開始時に100万円を
投資したと仮定すると、
S&P500を上回ってきました。

当運用戦略とS&P500に100万円
投資した場合のシミュレーション

(2024年12月末時点、日本円ベース、
信託報酬控除後)

  • 当運用戦略
  • S&P500
1999/5 2004/5 2009/5 2014/5 2019/5 2024/12
当運用戦略 100 97 79 192 329 1,147
S&P500 100 84 66 164 277 937

(万円)

1999/5

2004/5

2009/5

2014/5

2019/5

2024/12

(年/月)

表示期間中 上回っていた期間
(月次リターンで算出):100%

100万円
投資

S&P500
937万円

運用開始から
25年7ヶ月で

100万円が…

当運用戦略

1,147万円

2024年12月末時点

上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットに、1999年5月末時点で100万円を投資した場合のシミュレーションです。購入時手数料、税金等は考慮していません。期間によって結果が異なる場合があります。シュミレーションの詳細は「ポイント2の比較表」をご参照ください。株式指数に直接投資を行うことはできません。

当運用戦略がS&P500を上回った
リターン回数の割合(勝率)

(2024年12月末時点、日本円ベース、
信託報酬控除後)

投資期間別勝率

66%

1年

76%

3年

81%

5年

90%

10年

(投資期間)

arrow

短期的には市場の急激な変動でS&P500を下回る回数が相対的に多くなるものの、長期では安定して上回ってきました。

局面ごとの勝率

S&P500
上昇時

64%

1年

68%

3年

74%

5年

88%

10年

(投資期間)

S&P500
下落時

70%

1年

100%

3年

100%

5年

100%

10年

(投資期間)

勝率の計算方法
(投資期間別勝率(1年)の場合)

1999/5~2000/5
当運用戦略:+3.6%>S&P500:-2.3%

1999/6~2000/6
当運用戦略:+0.2%>S&P500:-5.9%

2023/12~2024/12
当運用戦略:+40.7%>S&P500:+39.4%

当運用戦略が上回った回数
全296回中194回=勝率66%

S&P500がマイナスを記録した局面では投資期間3年以上の場合、すべての
ケースでS&P500を上回りました。

*出所:ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。 期間:1999年5月末~2024年12月末
上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。当運用戦略のコンポジットの日本円ベースの月次リターンを用いて計算しています。信託報酬は当ファンドの年0.555%(税抜)に該当月の日本の消費税率を掛け合わせた値を控除しています。詳細は「ポイント2の比較表」をご参照ください。S&P500は税引前配当込み、日本円ベースのリターンを使用しています。上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

プロの機関投資家にも選ばれ続け
当運用戦略の運用資産残高は
約13兆円にまで成長しています。

当運用戦略の資産運用残高*1

1999/5 2004/5 2009/5 2014/5 2019/5 2024/12
0 0.1 1.6 2.6 1.7 12.9

(兆円)

1999/5

2004/5

2009/5

2014/5

2019/5

2024/12

(年/月)

運用資産総額

約13兆円

(821億米ドル)

2024年12月末時点

*1 出所:ティー・ロウ・プライス。 期間:1999年5月末~2024年12月末。2024年12月末時点、1米ドル=157.160円で換算。
当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。

米国では、指数を
ベースにしながら超過リターンを
狙う投資スタイルの
「エンハンスト・インデックス・
ファンド」が成長を続けています。

米国株式に投資を行う米国籍エンハンスト・インデックス・ファンドの残高推移*2

  • 当運用戦略の米国籍ファンド
  • 他社エンハンスト・インデックス・ファンド
2004/12 2009/12 2014/12 2019/12 2024/12
当運用戦略の米国籍ファンド 92,076,507 235,729,769 696,919,117 3,109,120,445 13,610,812,821
他社エンハンスト・インデックス・ファンド 4,350,079,417 4,386,305,077 16,858,719,580 25,563,684,011 26,951,960,974

(億米ドル)

2004/12

2009/12

2014/12

2019/12

2024/12

(年/月)

米国の個人投資家にも
浸透し始め、残高が急拡大

当運用戦略の
米国籍ファンドは

同ジャンル内で

シェアNo.1

(約34%)*2

エンハンスト・インデックス・
ファンドとは?

アクティブ運用とインデックス運用のスタイルを組み合わせた運用手法です。ベンチマーク(インデックス)の動きとの乖離を抑えながら、同時にアクティブ運用による独自のアプローチで超過リターンも狙います。そのファンドの特徴から米国の投資信託市場で浸透し始めています。

*2 出所:モーニングスターダイレクトのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。期間:2004年12月末~2024年12月末
当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されている米国籍ファンドのものであり、当ファンドのものではありません。モーニングスターが集計したオープンエンド型の米国籍エンハンスト・インデックス・ファンドに分類されるファンドの中から、米国株式に投資し、現在も運用を行っている23ファンドを抽出して集計しています。複数のシェアクラスがあるファンドは合計した金額を運用資産として集計しています。
上記はいずれも当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンドの「手数料・リスク」について

プロによる銘柄選別

リスクと特性はS&P500と同程度。銘柄選別でプラスαのリターンをつくる。

値上がり期待の高い銘柄へ多く投資することで、S&P500を上回るパフォーマンスを目指します。また、全体的なセクター比率や特性はS&P500と同じにすることで、リスクは同程度になります。

銘柄選別のイメージ

調査・分析

各11セクター内で分野ごと、企業ごとに複数のアナリストが担当し、
綿密な調査・分析を行います。

情報技術

金融

一般消費財・
サービス

ヘルスケア

コミュニ
ケーション・
サービス

資本財・
サービス

生活必需品

エネルギー

公益事業

不動産

素材

調査・分析の結果

当ファンドにおける
比率調整イメージ

アナリストが強気と判断した企業

比率引き上げ

S&P500の比率:5.0%

当ファンドの比率:5.5%

+0.5%

アナリストが弱気と判断した企業

比率引き下げ

S&P500の比率:4.0%

当ファンドの比率:3.0%

-1.0%

上記のような調整をポートフォリオ・マネジャーが
積み重ねることでプラスαの差を生み出すことを目指します。

  • 当ファンドのパフォーマンス
  • S&P500のパフォーマンス
当ファンドにおける比率調整イメージ

細やかな調整の
積み重ねに
よる差

S&P500全体の中には組入条件を満たしているものの将来の成長期待が低い企業も含まれる可能性があります。

例:2023年3月に破綻したシリコンバレー銀行も当時のS&P500の構成銘柄

プロの調査・分析によって
企業を選別することで、
さらにリターンを向上させる
可能性があります。

上記はイメージです。
セクターは世界産業分類基準(GICS)の分類にて区分しています。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。 GICSの情報は後記の「世界産業分類基準(GICS)について」をご確認ください。

ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンドの「手数料・リスク」について

比較表

主にS&P500の銘柄の中からプロが銘柄を厳選。
S&P500と同程度のリスクと特性でS&P500を上回るリターンを目指すファンドです。

(ご参考)
当ファンド(S&P500 Pro) S&P500
投資対象 主に値上がり期待が高いと予想する銘柄 組入条件を満たした銘柄
投資銘柄数 約300銘柄 500銘柄
信託報酬 0.6105%(税込) 0.3470%(税込、国内籍米国株式インデックスファンド平均)*2
直近5年の年率リターン*1 24.1%(日本円ベース、信託報酬控除後) 23.3%(日本円ベース)
直近5年の年率リスク*1 18.1%(日本円ベース、信託報酬控除後) 17.9%(日本円ベース)
運用資産残高*1 約13兆円(1米ドル=157.160円で換算)
(ご参考)
当ファンド(S&P500 Pro)
投資対象 主に値上がり期待が高いと予想する銘柄
投資銘柄数 約300銘柄
信託報酬 0.6105%(税込)
直近5年の
リターン*1
24.1%(日本円ベース、信託報酬控除後)
直近5年の
リスク*1
18.1%(日本円ベース、信託報酬控除後)
運用資産
残高*1
約13兆円(1米ドル=157.160円で換算)
(ご参考)
S&P500
投資対象 組入条件を満たした銘柄
投資銘柄数 500銘柄
信託報酬 0.3470%(税込、国内籍米国株式インデックスファンド平均)*2
直近5年の
リターン*1
23.3%(日本円ベース)
直近5年の
リスク*1
17.9%(日本円ベース)
運用資産
残高*1

S&P500に対して投資比率を引き上げている上位10銘柄*1

当運用
戦略
S&P500 投資比率の差
イーライリリー・
アンド・カンパニー
1.92% 1.22% +0.70%
ブロードコム 2.80% 2.17% +0.62%
アップル 8.12% 7.60% +0.52%
エヌビディア 7.09% 6.61% +0.48%
TモバイルUS 0.68% 0.22% +0.47%
マーベルテクノロジー 0.36% 組入なし +0.36%
コアペイ 0.35% 0.05% +0.30%
ファイサーブ 0.52% 0.23% +0.29%
チャブ 0.48% 0.21% +0.27%
セールスフォース 0.91% 0.64% +0.27%

当運用戦略とS&P500のセクター比率*1

セクターはS&P500と同程度の配分を維持

当運用戦略 S&P500
情報技術 32.39 32.38
金融 14.01 13.62
一般消費財・サービス 11.35 11.26
ヘルスケア 10.28 10.09
コミュニケーション・サービス 9.41 9.37
資本財・サービス 7.33 8.27
生活必需品 5.30 5.53
エネルギー 3.26 3.16
公益事業 2.34 2.33
素材 1.80 1.89
不動産 1.79 2.10
その他 0.74
  • 当運用戦略
  • S&P500

(%)

*1 出所:ファクトセットのデータをもとにティー‧ロウ‧プライスが作成。2024年12月末時点。
当ファンドが実質的に採⽤する運⽤戦略で運⽤されているコンポジットのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を⽰唆または保証するものではありません。
当運⽤戦略のコンポジットの⽇本円ベースの⽉次リターンを⽤いて計算しています。信託報酬は当ファンドの年0.555%(税抜)に各時点での⽇本の消費税率を適⽤し、1999年5⽉〜2014年3⽉は0.58275%(税込、消費税5%)、2014年4⽉〜2019年9⽉は0.59940%(税込、消費税8%)、2019年10⽉以降は0.61050%(税込、消費税10%)を使⽤しています。S&P500は税引前配当込み、⽇本円ベースのリターンを使⽤しています。
リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものであり、平均リターンからどの程度かい離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています。引用した個別銘柄等につき、売買を推奨するものでも、将来の株価の上昇または下落を示唆するものではありません。セクターは世界産業分類基準(GICS)の分類にて区分しています。ティー・ロウ・プライスは、将来の報告についてGICSの更新があればそれに従います。GICSの情報は後記の「世界産業分類基準(GICS)について」をご確認ください。
*2 出所:モーニングスターのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。2024年12月末時点。「モーニングスターカテゴリー:米国株式」「インデックスファンド」に該当する日本の公募投資信託投信(専用ファンド除く)の信託報酬率の平均を表示しています。
上記は過去の実績‧状況であり、将来の投資成果等を⽰唆‧保証するものではありません。

ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンドの「手数料・リスク」について

プラスαを生み出す
ティー・ロウ・プライスの運用力

創業以来85年以上にわたってティー・ロウ・プライスは、米国株投資において最もプロの投資家に選ばれています。

ティー・ロウ・プライスの調査力には投資家からの厚い信頼があります。
当社は創業時から受け継がれる投資哲学に基づき、各分野のアナリストが投資先企業の訪問や経営陣との面談を徹底的に実施しています。これまでティー・ロウ・プライスを引退した数々のポートフォリオ・マネジャーは、「ティー・ロウ・プライスの強靭な調査力があったからこそ、この運用実績を達成できた」と口を揃えて言います。ティー・ロウ・プライスには創業以来85年以上にわたって培ってきた企業調査のネットワークや経営陣との人脈があり、これが的確な投資判断の源泉となっています。

その確かな運用力で、
ティー・ロウ・プライスは、
米国株投資において最もプロの投資家に
選ばれています。

プロの投資家である
機関投資家から厚い信頼を受け、
米国株式アクティブ運用資産残高

9年連統
世界
No.1

ティー・
ロウ・プライス

約81兆円

A社

約59兆円

B社

約44兆円

C社

約23兆円

D社

約12兆円

米国株式アクティブ運用資産残高
(米国機関投資家向け)
2023年12月末時点

* 出所:Pensions & Investmentsのデータをもとにティー・ロウ・プライスが上位5社を抽出し作成。2023年末時点。Pensions & Investmentsによる年次調査に基づく、適格退職年金、基金、財団などの米国の非課税機関投資家向けの運用資産残高(外部委託を除く自家運用分、2023年末時点)。1米ドル=140.980円で換算。ティー・ロウ・プライスの運用資産残高は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクのみが集計対象です。
上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

ティー・ロウ・プライスについて

1937

ティー・ロウ・プライス
設立年

940

世界中に運用の
プロフェッショナルを配置

2024年12月末時点


創業者 トーマス・ロウ・プライス Jr.
創業者
トーマス・ロウ・
プライス Jr.

ティー・ロウ・プライスは、米国メリーランド州ボルティモアに本拠を置き、世界16ヵ国の拠点から地域に根差したサービスを展開する世界有数のグローバル運用会社です。創業者であるトーマス・ロウ・プライス Jr.は、1930年代、人々が株の値動きを見て売買を繰り返すなか、将来性のある成長企業に着目し、流行に流されることなく長期にわたり保有することで大きな成功を収めました。このことからプライスは、「成長株投資の祖」と呼ばれています。

充実したリサーチ体制で、
世界各地・全11セクターをカバー

ティー・ロウ・プライスの運用・調査拠点と
株式アナリスト

(2024年12月末時点)

欧州

46名

・ロンドン ・チューリッヒ

米国

93名

・ボルティモア(本社) ・ニューヨーク ・ワシントン D.C. ・サンフランシスコ

アジア・
太平洋地域

33名

・東京 ・上海 ・香港 ・シンガポール ・シドニー ・メルボルン

銘柄の厳選によってS&P500を
上回るリターンを創出

当運用戦略の超過リターンの
要因分析

(2024年12月末時点、日本円ベース、年率)

  • 銘柄選択効果
  • その他要因
  • 合計
  • +1.64%
  • -0.19%
  • +1.46%

過去5年

  • +1.28%
  • +0.002%
  • +1.28%

過去10年

*出所:ファクトセットのデータをもとにティー・ロウ・プライスが作成。期間:2014年12月末~2025年12月末
上記は、当ファンドが実質的に採用する運用戦略で運用されている米国籍ファンドのものであり、当ファンドのものではありません。当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。数値は四捨五入により合計が一致しない場合があります。各セクター比率および株価をもとに為替変動などを考慮して計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドのコスト(売買手数料、信託報酬等)などは考慮されていません。実際には運用実績から信託報酬(年0.6105%(税込))等が控除されます。
上記は過去の実績・状況であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

ティー・ロウ・プライス 米国株式リサーチファンドの「手数料・リスク」について

S&P500指数とは
■S&P500指数とは、S&P Dow Jones Indices LLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。時価総額、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場している500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。 ■S&P500指数(配当込み、円換算ベース)は、米ドルベースのS&P500指数(税引後配当込み)を委託会社が円換算したものです。 *米国株式にかかる配当金から源泉徴収される税額(日米租税条約に基づく場合、税率10%相当)を控除。

当コンテンツで使用している指数・データについて ■S&P500指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。 ■金融データと分析の提供はファクトセット。Copyright 2025 FactSet. すべての権利はファクトセットに帰属します。
モーニングスターについて
著作権はモーニングスターに帰属します。当資料に含まれる情報は、(1)モーニングスターおよび情報提供業者のものであり、(2)複写や配布を禁じ、(3)情報の正確性、完全性、迅速性は保証されておりません。モーニングスターと情報提供業者はこの情報の使用により被る損害・損失に対し責任を負いません。

世界産業分類基準(GICS)について
世界産業分類基準(「GICS」)は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル(「MSCI 」)およびマグロウヒル・カンパニーズ傘下のスタンダード&プアーズ(「S&P」)が開発した独占的財産およびサービスマークであり、ティー・ロウ・プライスにライセンス供与されています。MSCI 、S&PまたはGI CSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれも、当該基準や分類(またはその利用から得られた結果)について明示的にも暗示的にもいかなる保証や表明もしません。また、すべての関係当事者は、当該基準や分類のいずれについても、その独創性、正確性、網羅性、商品性または特定の目的適合性について、いかなる保証からも明示的に免責されます。前述の内容を制限することなく、MSCI、S&P、その関連会社またはGICSの作成、編集もしくはGICS分類に関与する第三者はいずれの場合も、直接的、間接的、特別、懲罰的、結果的またはその他のいかなる損害(逸失利益を含む)について、その発生可能性が通知されていたとしても、いかなる責任も負いません。